No.185 トレーニングは「前向きな保険料」

健康にかけるお金は、言ってみれば「前向きな保険料」のようなものです。私たちは誰もが健康保険料を支払っていますが、それはあくまで「病気になったときの補償」。一方で、日々のトレーニングに投じるお金は「病気にならないための備え」として機能します。

では、どの程度の金額が妥当なのでしょうか。私は「月15,000円前後」が一つの目安だと考えています。

根拠はいくつかあります。まず継続可能性。厚生労働省の家計調査によると、平均的な日本人の可処分所得からみて、運動に月4万円以上を継続的に充てるのは難しいとされます。逆に数千円程度の格安ジムでは、人的サポートが不足しやすく「通っても効果が出ない」リスクが高まります。実際、ジムの退会理由の上位は「効果が感じられない」「続けられない」です。人件費が運営費の大半を占める以上、サービスの質と料金はある程度比例せざるを得ません。

もう一つの根拠は医療費との比較です。日本の国民医療費は年間約45兆円、そのうち生活習慣病関連が3分の1を占めています。さらに、一人あたりの医療費の約半分は70歳以降に集中していることもわかっています。つまり、現役世代で運動習慣を持つことは、自分自身の将来の医療費を抑える「最も現実的な投資」といえるのです。

運動の効果についても科学的に示されています。例えば、米国国立衛生研究所（NIH）の大規模調査では、週に150分程度の中強度の運動を習慣化することで、糖尿病や高血圧、心疾患のリスクが20〜40％低下することが報告されています。日本でも「健康日本21」が同様に運動の予防効果を強調しており、介護予防の観点からも「動き続けられる体」を持つことが最重要とされています。

こうした知見を踏まえると、月15,000円という金額は「無理なく続けられる範囲」でありながら、専門家のサポートを受けて効果的に運動できるちょうど良いラインに位置します。それは単なる出費ではなく、「将来の病気を防ぎ、余計な医療費を支払わずに済むための前向きな保険料」と考えると、その意味がより明確になるのではないでしょうか。